- 参加率が落ちる3つの原因
- 開催日の決め方
- 業務との調整
- 参加登録の受け方
- 講師・登壇者の調整
社内研修や勉強会を企画したものの、当日になってみると参加者が想定の半分——多くの人事・教育担当者が経験することです。原因は内容への関心の低さではなく、開催日の設計にあることがほとんどです。
この記事では、社内研修・勉強会の日程調整と、参加率を上げるための設計を解説します。
参加率が落ちる3つの原因
原因1:業務のピークと重なっている
月末、決算期、繁忙期。参加したくても業務が優先される時期に開催すれば、当然参加率は落ちます。対象部署の業務サイクルを把握してから日程を決めてください。
原因2:告知が遅い
2週間前の告知では、すでに予定が入っています。1か月前に告知し、カレンダーを押さえてもらうのが基本です。
原因3:参加が任意で、代替手段がある
「録画を後で見られる」と分かっていれば、当日は業務を優先します。これ自体は悪いことではありませんが、当日参加してほしいなら、その場でしか得られない価値を用意する必要があります。
開催日の決め方

| 要素 | 推奨 | 理由 |
|---|---|---|
| 曜日 | 火・水・木 | 月曜は週初の業務、金曜は締め作業が入りやすい |
| 時間帯 | 14:00〜16:00 | 午前は緊急対応が入りやすい。夕方は退勤と重なる |
| 時期 | 月の中旬 | 月末月初の締め作業を避けられる |
| 所要時間 | 90分以内 | 半日研修は参加のハードルが一気に上がる |
| 告知 | 1か月前 | 予定を空けてもらう時間が必要 |
同じ内容を2回開催する
1回きりにすると、その日の都合が悪い人を取りこぼします。同一内容を曜日と時間帯を変えて2回実施し、参加者に選んでもらう形にすると、参加率は大きく上がります。
シフト勤務や複数拠点がある場合は、なおさら有効です。実施側の負担は増えますが、1回あたりの人数が減るぶん、質疑が活発になるという副次的な効果もあります。
業務との調整
上長の合意を先に取る
参加者本人が「行きたい」と思っても、上長が業務を優先させれば参加できません。企画段階で対象部署の責任者に日程を通しておくのが確実です。
研修枠を業務予定として扱う
「空いていたら参加する」ではなく、カレンダーに研修の予定を入れてもらう。予定として入っていれば、そこに別件は入りません。この一手で当日欠席が大きく減ります。
参加登録の受け方
参加者を集めるとき、メールで「参加希望の方は返信してください」とすると、集計が手作業になります。回答が1か所に集まる形にしてください。
- 複数回開催なら、回を選んで登録できるようにする
- 登録と同時にカレンダーへ入るようにする
- 定員がある場合は先着で締め切る … 手作業の調整をなくす
- 前日にリマインドを送る … オンラインなら接続URLを再掲する
登録から当日までの温度維持の考え方はウェビナー開催の日程設定と運営手順と共通します。社外向けの設置方法は日程調整フォームをWebサイトに埋め込む方法で扱っています。
講師・登壇者の調整
社内の有識者に登壇を依頼する場合、その人の予定を最初に押さえます。参加者の都合を先に決めてから講師を探すと、たいてい合いません。
- 講師候補の予定から、開催可能な日を洗い出す
- そこから参加者に適した曜日・時間帯を選ぶ
- リハーサルの枠も同時に押さえる
社内メンバーの予定を押さえる方法は「社内予定調整」の使い方、関係者が多い場合は社内会議・全体会議・分科会の日程調整を参照してください。
開催後
- アンケートはその場で取る … 後日送ると回収率が大きく落ちます
- 録画とスライドを共有する … 参加できなかった人へのフォロー
- 次回の日程を告知する … 継続的な勉強会なら、その場で次を決める
まとめ
社内研修の予定調整は、火〜木の14時台に・1か月前に告知し・同じ内容を2回開催し・カレンダーに予定として入れてもらうという設計で、参加率が大きく変わります。
最も効果が大きいのは「カレンダーに入れてもらうこと」です。告知を見ただけの状態と、予定として押さえられている状態では、当日の参加率がまったく違います。


